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環境への取り組み

ぱーそなるたのめーるでは、オフィスでのグリーン購入やエコロジー化をサポートなど、環境保護の取り組みを行っています。豊富なラインナップの環境対応商品でご要望にお応えします。

環境対応商品について

ぱーそなるたのめーるでは、生産から梱包まで地球環境に配慮した「環境対応商品」を数多く取りそろえています。そして、お客様の環境方針に合った商品をお選びいただくために、環境対応商品マークを付けるなど、わかりやすい商品掲載を心掛けています。

【環境対応商品の探し方】
「エコマーク」「エコ商品ねっと(GPNデータベース)掲載マーク」「グリーン購入法適合マーク」「Mグリーン購入適合マーク」に該当する環境対応商品を、商品カテゴリー別またはキーワードから検索することができます。

※ ぱーそなるたのめーるでは、2023年7月末現在のメーカー情報などに基づき、表記しています。

マーク説明

エコマーク

エコマーク

さまざな商品の中で、環境負荷が少ないなど、環境保全に役立つと認められる商品につけられています。“環境にやさしい暮らし”の為に消費者が暮らしと環境の関わりを考えたり、環境にやさしい商品選択に役立てていただくことを目的としています。

メーカー情報ならびに公益財団法人日本環境協会監修のエコマークデータを掲載した情報サイト「グリーンステーション・プラス」に掲載されているエコマーク商品に表示しています。

<エコマーク監修の流れ>
財団法人 日本環境協会→日本環境協会監修のエコマークデータを掲載した情報サイト→たのめーる

グリーン購入法適合マーク

グリーン購入法適合マーク

グリーンステーション・プラスに掲載され、グリーン購入法(※)の対象とする品目とその基準に合致したエコマーク商品、あるいは第三者機関にて適合性が確認できたものに表示しています。

※ グリーン購入法は2001年に施行された「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」の略称です。国や地方公共団体などが環境に配慮した製品を率先して購入することや、国民への情報提供の義務づけを定め、循環型社会の形成を推進することを目的としています。

GPN掲載マーク

GPN掲載マーク

「グリーン購入ネットワーク」(GPN)が運営する「エコ商品ねっと(GPNデータベース)」に掲載されている商品に表示しています。同サイトは、GPN購入ガイドライン対応商品等を掲載し、商品選択の際に比較可能な環境データを提供するものです。

※ 同ネットの掲載商品はGPNが推奨するものではありません。

Mグリーン購入適合マーク

Mグリーン購入適合マーク

メーカー各社がグリーン購入適合とうたっている商品に表示しています。

【FSC®森林認証制度について】
FSC®認証とは、適切に管理されていると認められた森林から生産された木材や、その他のリスクの低い木材を使用した製品にFSCラベルを付け、認証製品として販売できる制度です。
たのめーるでもFSC®認証を取得した商品を取り扱っています。
FSC®N001870

資源回収/ごみ削減(各種回収サービス)

【家電リサイクル】
家電リサイクル法に基づいて、ぱーそなるたのめーるではリサイクル回収を実施しています。
ただし、リサイクル料金および、引き取り料金はお客様のご負担となります。

※ぱーそなるたのめーるではテレビのみが対象となります。 

回収に関連するお問い合わせ
ぱーそなるたのめーるインフォメーション

TEL:0120-326-270

【受付時間】月曜~金曜 午前9時~午後6時
【定休日】土曜・日曜・祝日

画面イメージ

【環境にやさしい材料】

たのめーるカタログの本文紙にはECFパルプを使用、また印刷にもベジタブルインキを使用し、環境汚染物質の発生低減に配慮しています。配送時の梱包に使用するビニール袋は、焼却時に有毒ガスを発生しないポリエチレン製です。

画面イメージ

【古紙の再利用が可能】

カタログ表紙には水性コーティングを施しています。PP貼りやビニール貼りと異なり、雑誌同様にそのまま廃棄でき、リサイクルも容易です。

大塚商会の環境への取り組み

大塚商会は、環境にやさしいソリューションや技術の開発と普及、温室効果ガスの削減、生物多様性への配慮でミッションステートメントの目標に掲げる「自然や社会とやさしく共存共栄する先進的な企業グループとなる」を達成し、持続可能な社会に貢献します。

環境方針
  1. 環境商品・サービスの提供と持続可能な資源の利用
    環境負荷低減に寄与する商品・サービスの普及拡大を促進するとともに、社員の環境に対する意識向上を図り、持続可能な資源の利用に取り組む。
  2. 気候変動の緩和のための温室効果ガス排出量削減
    2030年までに2021年比でスコープ1+2を42%削減、スコープ3を25%削減する。さらに2050年までにネットゼロを目指す。
  3. 汚染の予防
    事業活動の過程で発生する汚染の予防・低減と廃棄物の削減・適切な処理を行う。
  4. 遵守義務
    国内外の環境法令を遵守し、さらに地域社会からの要請・ステークホルダーの期待に応える。
  5. 生物多様性の保全
    生物多様性及び生態系の保護に努める。
  6. 目標設定
    本方針に基づき、環境目標を設定し、達成に取り組む。また、定期的に目標を見直し、継続的改善を図る。

2000年4月1日制定
2023年8月1日改訂
株式会社大塚商会
代表取締役社長 大塚裕司